伊藤氏：理解の前提として重要なのが、国土交通省が別枠で進めている「PLATEAU（プラトー）」の存在です。「PLATEAU」では、街の三次元データが整備されていて、建物一軒一軒に、建築年や用途、立地条件といったさまざまなメタデータがひもづいています。都市空間の静的な骨格が、高い解像度で整っている状態です。

伊藤氏：仕組みとしては、ユーザの同意を得たうえでスマートフォンのアプリケーション経由で取得しているデータがベースになっています。GPSから緯度・経度が取得できるのはもちろん、スマートフォンに内蔵されている気圧計を使うことで、高さ方向の情報を推定することもできます。
そこに、精密気圧計インフラのデータを掛け合わせることで、高さ方向についても建物内のどの階層にいるかを把握できるレベルまで精度を高めることが可能になります。位置情報と時系列、デモグラフィック情報を合わせて扱える点が特徴ですね。

丸居氏：一番難しかったのは、精度をどこまで追い込むか、どこで割り切るかという判断です。三次元で扱うと、どうしても完璧にしたくなりますが、精度を上げすぎるとデータが重くなり、実務では使いづらくなってしまいます。
もう一つ大きかったのは、考える軸が一つ増えた感覚です。これまでは平面で考えればよかったものが、高さ方向も含めて考えなければならなくなった。UIやデザインを考える上でも、配慮すべきポイントが一気に増えました。

伊藤氏：三次元にしたことで、今まで見えていなかった現実が見えてしまう、という側面もあります。例えば防災の文脈で言えば、60階建てのビルにいる人が、実際に地上に降りてくるまでにどれくらい時間がかかるのか。これまでは「1階に100人」といった平面的な捉え方で済ませていた部分を、無視できなくなりました。
あとは本当に地味な話ですが、操作性やデータの重さも大きな課題でした。三次元になるとデータ量が増えるので、時間軸で区切ったり、扱うデータを小さく分けたりしながら、PCの性能や動作環境に合わせて最適化を進めていました。人が多い都心エリアは重くなりがちで、郊外の街は比較的扱いやすい、といった違いも実感しましたね。

丸居氏：三次元で可視化できた時点で「おお、すごいですね」と言ってもらえることは多いんです。ただ、それだけで終わってしまうケースも少なくありません。可視化しただけだと、「なるほど」で終わってしまう。そこから先の、「じゃあこのデータを見て、何を判断するのか」「どういう施策につなげるのか」というところまで設計しないと、実際には使われないんですよね。
このデータを見ることで、どんな問いが立てられるのか。誰が、どの場面で、何の判断をするために使うのか。そこまで含めて考えないと、「使われるデジタルツイン」にはならないと感じました。

伊藤氏：デジタルツインは、完成品を作ることがゴールではないと思っています。作って終わりではなく、更新されて、検証されて、意思決定に使われて、また改善されていく。その循環が回って、初めて意味を持つ。
今回の実証でも、精度をどこまで追い込むか、どこで割り切るかという判断は常にありました。三次元にすると、どうしても「もっと正確に」「もっと細かく」となりがちですが、精度を上げすぎるとデータが重くなり、実務では扱いづらくなってしまう。逆に軽くしすぎると、今度は判断材料としての説得力が落ちる。そのバランスを、用途ベースで考える必要がありました。

丸居氏：操作性も大きなポイントでした。これまで平面で完結していたものが、高さ方向も含めて考えなければならなくなる。技術者であれば慣れれば直感的に扱えますが、実際に使うのは必ずしもそういう人たちだけではありません。官公庁の担当者や、意思決定を行う立場の人が見たときに、直感的に理解できるかどうか。そのために、色使いや視点の切り替え方、情報の出し方にはかなり気を配りました。

伊藤氏：もう一つ大きかったのは、「誰のためのデジタルツインなのか」を常に意識することでした。今回、私たちが強く意識していたのは、最終的な判断と説明責任を担う行政や自治体のためのデジタルツインである、という点です。
例えば防災や都市計画の文脈では、施策の是非や根拠について最終的な説明責任を果たすのは、行政や自治体といった公共側です。その判断を支える材料として、こうした三次元人流データが使われていきます。
そういう意味では、今回の取り組みは「完成したデジタルツインを見せる」ことよりも、「どうすれば実際の意思決定の場で使われるか」を探るプロセスだったと思っています。その入口に立てた、というのが正直な手応えですね。

伊藤氏：思っていたよりも仕事を任せてもらえた、という感覚がありました。官公庁との協働については、どこか敷居が高いのでは、という印象を最初は持っていましたが、実際には先端技術を必要とされていて、私たちと同じ目線で議論していただけました。
中央省庁は、かなり長いスパンで将来を見据えて仕組みを作ります。市区町村が将来必要とするものを先回りして用意する。その意味で、先端技術を扱う企業との親和性は高かったと思います。実際、開発の進捗を見せながらフィードバックをもらい、次に反映する、といったインタラクティブな進め方ができました。

丸居氏：どんなに新しい技術でも、それが何に役立ち、どんな判断や施策につながるのかを、きちんと言葉で伝えられなければ、社会実装にはつながりません。一方で、そこを丁寧に整理できれば、民間の技術が公共分野で活かされる余地は非常に大きいとも感じました。

伊藤氏：官公庁や自治体は、税金というパブリックな予算を使う以上、施策や判断について説明する必要があります。その中で、これまでの平面的な資料や文字中心の説明だけでは、伝えきれない場面も多くありました。XRや三次元化の技術は、直感的に「見て理解できる」点で、公共分野の説明を大きく変えられる可能性があります。実際に、ARやVRを前提にした仕様書やプロポーザルも増えてきています。
公共の現場で「どう伝えるか」「どう理解してもらうか」という部分には、まだまだ余白がある。そこにこそ、クリエイターが関われる余地があると思っています。

丸居氏：国や自治体の仕事は、まだ誰も触っていない領域や、正解がないテーマが多い。そこに挑戦できるのは、クリエイターとしても面白いところだと思います。こうしたまだ正解の定まっていない分野だからこそ、最初から完璧を目指さないことも大切だと思います。今回のプロジェクトも、試しながら、修正しながら進めてきました。そのプロセス自体を面白いと感じられる人であれば、この分野はすごくやりがいがあると思います。

伊藤氏：それに加えて、これからはAIを相棒にする力も重要になってきます。生成AIを使えば、コードを書かせたり、表現のたたきを作らせたりできる。その上で、人が判断する。ディレクター視点を保ったままクリエイティブができる環境が整いつつあります。課題を発見し、どう見せるかを考える部分こそ、人間の役割だと思います。
三次元人流データという新しい視点が、今後、都市や公共インフラの現場でどのように使われ、どのような判断を支えていくのか。その広がりは、まだ始まったばかりです。