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WEB・モバイル2021.12.28

国内No.1フォロワー総数:TikTok公認MCN「PPP STUDIO」CEO、初の著書『ショートムービー・マーケティング TikTokが変えた打ち手の新常識』予約販売開始

東京
株式会社TORIHADA

ショートムービープラットフォームで活動中のクリエイターをマネジメントするTikTok(ティックトック)公認MCN(マルチチャンネルネットワーク)であるPPP STUDIO株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:若井映亮)は、CEO 若井映亮による著書『ショートムービー・マーケティング TikTokが変えた打ち手の新常識』を2021年12月22日(水)に発売したことをお知らせいたします。

 株式会社TORIHADAはいち早くTikTokマーケティングに参入し、インフルエンサーマーケティングとクリエイター支援を行ってきた実績がございます。この度、ショートムービーマーケティング市場の拡大のため、その経緯や内情を公開すべく、書籍化いたしました。
 

●書籍内容

TikTokがブルーオーシャンの今こそ、時代を先取りせよ!近年のショートムービーの台頭には目が離せない。
・TikTokの月間アクティブユーザー(MAU)が10億人を突破
・Instagramは「Reels(リール)」、YouTubeが「Shorts(ショーツ)」として、ショートムービー機能をリリース
・他プラットフォームも続々とショートムービー機能を実装など、ショートムービーが今後最重要なコンテンツになっていくのは間違いない。同時に、今マーケターが注目すべき大きな変化が個人情報保護法の改正だ。アプリやネットを開いたとき、「cookieを許可するか」「IDFAの利用に同意するか」が尋ねられるようになった。
これにより、データの活用方法や影響力が変化する。この変化に上手く対応できない企業は、プロモーション効果を大きく下げることになる。以上2つの変化を踏まえ、今後非常に重要になってくるのが「ショートムービープラットフォームの活用」と「ショートムービークリエイターとのコラボレーション」だ。本書では、いち早くTikTokマーケティングに参入し、インフルエンサーマーケティングとインフルエンサー支援を行ってきた株式会社TORIHADA 取締役COO / PPP STUDIO株式会社 代表取締役CEOの若井映亮氏が、これまでの経緯や事例を踏まえ、「なぜ今、ショートムービー・マーケティングなのか」を丁寧に紹介する。今、テレビからネットへと広告費の比重が変わってきているが、その中でもショートムービーの比重が多くなってくるだろう。そのとき、「手遅れ」にならないためにも、この大きなコンテンツ革命の波に乗り遅れるな!
 

●書籍概要

タイトル 『ショートムービー・マーケティング TikTokが変えた打ち手の新常識』
発売日 2021年12月22日(水)
出版社 KADOKAWA
著者 若井 映亮(株式会社TORIHADA COO / PPP STUDIO株式会社 CEO)
販売先 全国の書店、Amazonなどのネット書店にて販売
販売サイト https://amzn.to/307sGzJ 
 

●著者プロフィール


若井 映亮(わかい えいすけ)
1989年、東京都生まれ。慶應義塾大学在学中にDJとしてキャリアをスタート。大学卒業後、サイバーエージェントに入社し、アドテク事業の責任者を経験。
2017年10月にTORIHADAを共同創業。取締役COOとして事業全般の推進を担う。創業初期よりTikTokやショートムービーの日本での拡がりに可能性を感じ、TikTokを中心にショートムービーマーケティング事業を開始。
2020年2月には、クリエイターマネジメントを行うPPP STUDIOを設立。自身もフォロワー5万人を超えるクリエイターの一人。
https://www.tiktok.com/@waka_papa
https://twitter.com/djA_suke
 

●会社概要

株式会社TORIHADA(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:大社武)はTikTokを始めとするショートムービーマーケティングを行う広告代理店であり、クリエイター向けのマネタイズプラットフォーム「Fanme」を開発中。また、同社子会社であるPPP STUDIO株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:若井映亮)ではTikTokクリエイターのマネジメント事業を展開。PPP STUDIOは「才能をぶちあげよう」をビジョンに掲げクリエイターの個人の活動を支援しており、その一環としてTikTokをはじめとするショートムービープラットフォームで活躍するクリエイター自身のブランド立ち上げやタイアップ広告の営業等に取り組んでいる。所属クリエイターの総フォロワー数は1億人以上。

本記事に関するお問い合わせ:株式会社TORIHADA

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